NOBUYOSHI OMURO
     

業績 ー Works

業績 

著書 

『サステイナブル・カンパニー入門』大室著. 学芸出版[2016.9]
『入門企業と社会』佐々木・大室編著, 中央経済社[2015.10]
第2章「経営スタイルの変遷」
第6章「株主・金融機関」
第11章「ソーシャル・ビジネス」
『ソーシャル・ビジネス・ケース』谷本・大室・土肥・古村・大平・大倉共著,中央経済社[2015.6]
第4章「株式会社フラウ」
『ソーシャル・イノベーション』谷本・大室・土肥・古村・大平共著,NTT出版[2013.11]
『ソーシャル・ビジネス:地域の課題をビジネスで解決する』中央経済社[2011.8]
第1章「ソーシャル・ビジネスの時代」
第9章「ソーシャル・マネジメントの必要性」
『市民のためのコミュニティ・ビジネス入門』(共著)専修大学出版局[2011.3]
第5章「NPOとは?―働く場所として、コミュニティにとって」
第9章「コミュニティ・ビジネスモデルの創り方―理論と現実の往復運動」
『現代商業学』(共著)、慶応大学出版会[2010.11]
第10章「商業政策と公共マーケティング」
『ケースに見るソーシャル・マネジメント』(共著)、文眞堂[2009.3]
第3章「中小企業の戦略的フィランソロピー-株式会社兵左衛門-
第6章「環境配慮型商品とビジネス-池内タオル株式会社-
第8章「行政の限界と市民企業-株式会社ギアリンクス-
『 ソーシャル・エンタープライズ-社会的企業の台頭- 』(共著)、中央経済社 [2006.1]
第2章「ソーシャル・イノベーションが変える社会」
第6章「イギリスにおけるソーシャル・エンタープライズと市場社会」
『 NPOと事業 』(共著)、ミネルヴァ書房 [2002.6]
第6章「NPOの商業化とソーシャル・アントレプレナーの可能性」
『 日本のNPO2001 』(共著)、日本評論社 [2001.8]
第3章「変わりつつある自治体とNPOの関係」
『 マーケティング流通戦略-対立と解消- 』(共著)、白桃書房 [2001.5]
第15章「行政の意思決定プロセスと流通構造」
『 食品ロスの日本的課題 』(共著)、デーリィ・ジャパン社 [1999]

論文 

・「自治体によるソーシャルビジネス支援と社会指向型地域企業の必要性 -京都市・長野県を事例に-」『都市とガバナンス』Vol.34[2020.10],pp18-26
http://www.toshi.or.jp/app-def/wp/wp-content/uploads/2020/10/reportg34_2_2.pdf
•”Managing for Ambigunity", Stanford Social Innovation Review, spring 2019
https://ssir.org/articles/entry/managing_for_ambiguity#

・「自治体はソーシャルビジネスとどうかかわるか」『都市問題』Vol.107, pp54-67[2016.8]
・「ソーシャル・イノベーションの普及と社会的責任投資」『日本経営学会誌』31号, pp.39- 49[2013.6]
・「ソーシャル・ビジネスの本質-コミュニケーションの視点から-」 企業と社会フォーラム編『持続可能な発展とマルチ・ステイクホルダー』[2012.9]pp.184-209千倉書房
・「ビジネスを利用した社会的課題の解決におけるステイクホルダーの参加動機と行動変容-NPO法人北海 道グリーンファンドを事例とした-」PDF
京都産業大学論集社会科学系第29号[2012.3] pp215-240
・「社会的企業とステイクホルダーによるソーシャル・イノベーションの創出 : NPO法人スペースふうの リユース食器事業を事例として」古村他4名共著
社会・経済システム学会 『 社会経済システム 』(32) [2011.10] pp117-132
・「ソーシャル・ビジネスとは何か」
医学書院『病院』69号第3巻[2010.3]pp174-180
・「ソーシャルイノベーション:北海道グリーンファンドを事例として」PDF 京都産業大学『京都マネジメントレビュー』no16[2009.12]pp13-40
・「企業とソーシャル・ビジネス」
財団法人経済産業調査会近畿支部『パワフルかんさい』2009年11月
・「ソーシャル・イノベーションの動態プロセスに関する定性的研究」 日本経営学会『日本企業のイノベーション』千倉書房[2009.9]
・「ソーシャル・イノベーション理論の系譜」PDF 京都産業大学『京都マネジメントレビュー』no15[2009.6]pp13-40
・「組織ポートフォリオから見える社会的価値の創造と受容」PDF
社会・経済システム学会 『 社会経済システム 』(29) [2008.10] pp59~66
・「組織ポートフォリオとソーシャル・イノベーションの関係」PDF 京都産業大学『京都マネジメントレビュー』no13[2008.6]pp131~143
・「 ソーシャル・イノベーション:機能・構造・マネジメント 」
財団法人政策科学研究所 『 21世紀フォーラム 』105号 [2007.3] pp20~27
・「 ソーシャル・イノベーションの機能と役割 」PDF
社会・経済システム学会 『 社会経済システム 』(25) [2004.10] pp131~143
・「 ソーシャル・イノベーションの社会経済分析-社会的企業を事例として- 」PDF
進化経済学会『 第8回進化経済学会論集』 [2004.3] pp
・「 事業型NPOの存在意義:ソーシャル・イノベーションの主体として 」PDF
社会・経済システム学会 『 社会経済システム 』(24) [2003.10] pp131~143
・「 多元化社会における地方自治体と非営利セクターのパートナーシップの方向性 」 伊丹都市政策研究所 『 AURORA 』Vol.9 [1999]
・「 多重存在の人間像から見える経済学の回帰-第3セクターの存在から- 」
進化経済学会 『 第3回進化経済学会論集 』 [1998.3] pp
・『 非営利セクターと地方自治体のパートナーシップによる財・サービス供給 』 法政大学大学院修士論文 [1998.1]

その他 (報告書・一般雑誌) 

・「イノベーション・キュレーターへの道④」
http://www.shindan-kyoto.com/shindankyoto/pdf/shindankyoto120.pdf
・「NPO・社会起業家が支援分野の枠組みを超えて連携:新公益連盟の意義
https://www.nippon.com/ja/currents/d00271/
・"Intruduction- Entrepureneurship and Sustainablue Innovation" 企業と社会フォーラム『企業と社会フォーラム学会誌』No.5,pp1-18.
・「日本におけるソーシャル・ビジネスの動き」『自治研なら」2014年110号, pp.6-10. ・「ソーシャル・ビジネス」いわて高等教育コンソーシアム編『復興は人づくりから』
・"Flourishing social businesses and Renewing the non-profit organizations in Japan", Kyoto Sangyou University disccusion paper series NO.2012-2. PDF
・「新しい公共とソーシャル・イノベーション」
公職研『地方自治研修臨時増刊号99』
・「ソーシャル・ビジネス探訪II」 近畿ソーシャルビジネス・ネットワーキング広報誌
『ソーシャルビジネス きんき』
・「ソーシャル・ビジネス探訪I」 近畿ソーシャルビジネス・ネットワーキング広報誌
『ソーシャルビジネス きんき』
・「ソーシャル・ビジネスの課題と展望― 社会的事業のティッピング・ポイントを探る ―」パネリスト 専修大学商学研究所シンポジュームPDF
・「平成20 年度、ナレッジリサーチ事業―事業型NPO 法人・支援型NPO 法人の現状と課題」2009
(独)中小企業基盤整備機構 経営支援情報センター:参加
・「ソーシャル・ビジネス概論(3)」 近畿ソーシャルビジネス・ネットワーキング広報誌
『ソーシャルビジネス きんき』
・「ソーシャル・ビジネス概論(2)」 近畿ソーシャルビジネス・ネットワーキング広報誌
『ソーシャルビジネス きんき』
・「ソーシャル・ビジネス概論(1)」 近畿ソーシャルビジネス・ネットワーキング広報誌
『ソーシャルビジネス きんき』
・研究探訪(研究者紹介) ~サギタリウスからのメッセージ~ 京都産業大学リエゾンオフィス[2007.11]
「企業と社会との関係-社会的企業の台頭」
財団法人北海道開発協会 『開発こうほう』2007年8月号pp22~23 PDF
・「 市民セクターNOW 地方自治体とNPO-第19回市民活動に対する地方自治体の支援活動の 状況・課題・展望- 」
ぎょうせい 『 地方財務 』(通号 543) [1999.8] pp200~205
・「 市民セクターNOW-地方自治体とNPO- 」
ぎょうせい 『 地方財務 』(通号 530) [1998.7] pp232~235

受け入れ助成金等 

2015年7月
 〜2016年3月
京都市・大学コンソーシアム京都:未来の京都創造研究事業(指定課題)(共同研究者)「障害者雇用を実現する持続可能な「食の経営」についての研究」
2013年7月
 〜2014年3月歴
京都市・大学コンソーシアム京都:未来の京都創造研究事業(指定課題)(研究代表者)「学生参加型ビジネスコンペを利用したソーシャル・ビジネスの育成・普及にかかわる 実証研究」
2012年9月
 〜2015年6月
アクサ生命保険株株式会社(研究代表者:谷本寛治、共同研究者)「少子高齢化の課題解決に寄与するソーシャル・イノベーションの基礎研究」
2010年4月
 〜2013年3月
日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究(C)(研究代表者)
「ソーシャル・ビジネス創発プロセスの理論化と中小企業の発展可能性」
2008年1月
 〜2009年12月
財団法人トラスト60(研究代表:谷本寛治、共同研究者)
「ソーシャル・イノベーションの創出プロセスとそのソーシャル・パフォーマンスの測定」
2007年10月
 〜2009年3月
財団法人住友財団環境助成(研究代表者)
「風車への出資という市場を活用した環境意識の高揚メカニズムに関する研究」